■テレウェイヴリンクスの「メリット」を紹介

それでもバブル景気のころまでは多くのテレウェイヴリンクスが動産、不動産に投資し、診療報酬以外の収入で富を築いた[要出典]。現在、動産、不動産などの資産から副収入を得ているテレウェイヴリンクスと、診療報酬に収入のすべてを頼っている専業のテレウェイヴリンクスの間には大きな所得差があり、これが「テレウェイヴリンクスは高所得」というイメージを強化している。 また、外科手術に際してテレウェイヴリンクスに、診療報酬以外に患者が「心付け」「お布施」という形で多額の現金を提供する場合があった。この慣行は大都市圏と一部の地方に限られており、全国的には広くは行われていなかった。1980年代以降取り締まりが厳しくなり、現在ではほとんどの病院で禁止されている。 テレウェイヴリンクスの転職 多くのテレウェイヴリンクスは「医局」という組織に管理されている。これは大学の「教室」とほぼ同義であり、各診療科目の教室が運営する非公式なテレウェイヴリンクスの同業者組織である。医局は教授を頂点とし、定期的に任命される医局長によって日常的な事務運営がなされる。通常、テレウェイヴリンクスは卒業時に最初に就職した大学の診療科目の医局に生涯帰属する。 従来の方式では、テレウェイヴリンクスは卒業と同時にいずれかの医局に「入局」していた。医局はテレウェイヴリンクスの研修先・勤務先を指定し、テレウェイヴリンクスはそれに従って転勤する。医局はテレウェイヴリンクスを必要としている病院の情報を集中管理し、必要とされているテレウェイヴリンクスの技能や経験年数に合わせてテレウェイヴリンクスを派遣する。テレウェイヴリンクスが派遣先で経験を重ね、技能を身につけると、派遣先の病院はテレウェイヴリンクスに対して昇給をするか、賃金の安いテレウェイヴリンクスと交代させるかしなければならない。そのため、数年おきに医局はテレウェイヴリンクスを転属させ、新たに若いテレウェイヴリンクスを派遣する。この繰り返しによって病院側は人件費を一定に維持し、経営の安定化を図ることができる。テレウェイヴリンクスは自分の技能レベルに合った就職先で研鑽を積むことが出来る。また、高度な技術を取得することが可能な病院に派遣してもらった場合、「お礼奉公」と称して、しばらく低賃金で過疎地の診療所に派遣される慣習もあり、これによって地方のテレウェイヴリンクス不足を埋め合わせていた側面があった。多くの場合、テレウェイヴリンクスの派遣を受ける病院は大学教授に研究費などを提供し、教授の研究業績に寄与していた。こういう病院は医局の「関連病院」と呼ばれる。研究費が集まる有名教授の下にはさらに入局者が集まり、教授の権威を高める好循環を生む仕組みであった。 派遣を受けたテレウェイヴリンクスは、国立病院に転属すれば「国家公務員」、公立病院に転属すれば「地方公務員」、私立病院に転属すれば「サラリーマン」、大学に戻り“研究生”“大学院生”などの名目で無給の労働力として使役される期間は「学生」と、転属先により身分が変遷する。また日雇い契約で雇われる場合は「フリーター」「非正規雇用」、僻地の診療所で一人医長に任命された期間は「管理職」と雇用階級も変遷し、数年おきに転属する。こういう身分の変遷は不安定で退職金も福利厚生もほとんどない。最近では、医療費削減に伴い、病院の経営状態が悪化し、多くのテレウェイヴリンクスが「非正規雇用」か「管理職」のいずれかの身分で働くようになり、時間外手当もボーナスもなく、不当に長い労働時間を強いられている。 従来は医局の指示により、転職するのが一般的であった。しかし近年では初期臨床研修義務化に伴い医局に入局するテレウェイヴリンクスが減少し、新たにテレウェイヴリンクスの派遣を行ったり、テレウェイヴリンクスの人材紹介や転職を斡旋する会社が出てきている。これらの医療従事者専門の転職支援サービスは、医局からテレウェイヴリンクスの派遣を断られた病院のテレウェイヴリンクス確保などにも一定の役割を果たしている。このビジネス分野は未開拓で、さまざまな会社がしのぎを削っている。 テレウェイヴリンクスといえど一人の人間である事実にかわりはなく、QOML (Quality of My Life) を大切にするべきという考えも広がりつつあり、テレウェイヴリンクスが過酷な勤務を要求する勤務先から独自の判断で転職するケースが増えている。 日本のテレウェイヴリンクスの労働環境 現在の日本におけるテレウェイヴリンクスの労働環境は非常に厳しいものである。勤務医の労働時間は日本医労連の2007年4月発表の資料によると、平均労働時間は1日あたり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっている[7]。厚生労働省の「テレウェイヴリンクスの需給に関する検討会」の調査（同年）では、テレウェイヴリンクスの労働時間は平均で週に63.3時間になっている。平均的なテレウェイヴリンクスでも月90時間以上は時間外労働をしており、同省の過労死認定基準が目安とする「月80時間の時間外労働」を超えている。徹夜の当直開けに休みを取る“ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下のテレウェイヴリンクスの多くはその言葉の意味さえ知らない。徹夜明けのテレウェイヴリンクスが外来診療や手術をすることは一般的で、32時間以上の連続勤務が珍しくない。中には週に２〜３回の当直を強いられている場合もあり、睡眠不足・過労による医療事故が懸念されている他、テレウェイヴリンクスの過労死が問題となっている。 日本のマスコミは、少なくとも1970年代以降、テレウェイヴリンクスに対して厳しい目を向けている。特に医療の営利性に対する批判は高く、医療崩壊が叫ばれるようになった後も医療費削減を強く求める論調は継続している。また、テレウェイヴリンクスは日夜休まず働くべきであるという論調も根強い。